従業員満足度調査をより柔軟にきめ細やかに分析するなら我々にお任せください!
本調査はリアルワン株式会社によるサービス提供となります。
柔軟性と専門性で多様な分析要望に対応
貴社の本来の課題が浮き彫りに
科学的調査に基づいた開発と継続調査による改良
高い測定精度を実現
事前準備、実施時、実施後までの流れがスムーズ
人事部の工数が激減
のべ10万人超のご利用実績
豊富な経験と実績によるノウハウを活用
安心して回答できる環境提案
外部事務局利用による評価者の心的負担軽減
従業員満足度調査ES調査とは?
従業員満足度調査(ES調査)とは、従業員の仕事や組織などに対する感情(満足感)を調査し、経営に役立てるためのツールであり、企業に広く浸透しています。 大手で40%以上、全体でも20%以上の企業が既に実施しており、さまざまな調査が存在する中で、従業員満足度は最も関心を集めている調査の一つと言えるでしょう。
このように注目を集める背景には、従業員の満足感が、下図に示されるような、企業にとって“好ましい結果”を促進し、“好ましくない結果”を抑制する影響を及ぼすからです。つまり、満足感を高めれば従業員はもちろん、組織にとっても良い結果やパフォーマンスが期待できるのです。そのため、このような目的で多くの企業に導入されています。
よくあるケース
組織(企業、部署など)の現状と課題の把握
経営指標の一つとして
経営計画や施策立案に必要な情報収集
年度計画や施策の効果検証
リーダー・マネージャーなどへのフィードバック
M&Aの前後、大規模な事業再編時
こんな基準で間違ったツール選びをしていませんか?
しかし、管理職のリーダーシップ力やマネジメント力を評価し、把握したいのであれば、個人の“資質”や“特性”ではなく、普段の“行動”を適切に測定・評価できる、精度の高いツールであるかが重要になります。
よくある失敗
- 自社の組織体系に沿った、きめ細かい調査設計ができない。
- とにかく事前準備や運営、実施後の報告書作成が大変で、担当者の大きな負担になっている。報告書がまとまるまでにかなりの時間がかかる。
- 企業全体の報告だけで終わり、部署別、勤続年数別、職位別など、より具体的なレベルの結果が分からず、調査後の活用が進まない。
- 調査後の活用方法が分からず、掛けた手間や費用に見合う活用できているか分からない。
- 質問項目や分析・レポートの切り口を自社に合うようにカスタマイズを業者に依頼すると高額に。
- 業者の基礎データが、その業者のサービス利用企業の回答データのみなので、基礎データとして意味があるのか疑問だ。
- 社内で実施すると、「匿名性が保たれないので回答したくない」という意見が出て、回答率が低くなる。
企業規模や業種などの特性に合わせて柔軟に対応
大規模組織における部署毎の集計や、本部と工場を含む生産部門とで調査項目を変えるといったように、質問項目や分析・レポートの切り口を、ご状況に合わせて柔軟に対応することが可能です。
科学的調査に基づいた開発
従業員満足度に関する世界的に著名な質問項目や論文※1を基に、日本の社会的環境に適応させて作成したツールです。評価項目の品質を表す「信頼性※2」と「妥当性※3」が、科学的な調査によって検証されています。個人の思いつきや実施者の都合に合わせて作られた質問ではないため、客観的かつ信頼できるデータを収集できます※4。
また、当社が継続実施しているランダムサンプリング(無作為抽出)による調査によって、全国基準値との比較も可能です。調査項目だけの利用にも対応しており、費用を抑えて実施したいというご要望にお応えしています。当然その場合も、全国基準値をご提供しています。
※1次の質問項目は、世界中の研究者から最も信頼できるツールとして長年使用されています。
MOAQ(Michigan Organizational Assessment Questionnaire)(Cammann, Fichman, and Klesh 1983)
Job Diagonistic Survey (Hackman and Oldham 1974) Job Descriptive Index (Smith, Kendall, and Hulin 1969)
Index of Organizational Reactions (Dunham and Smith 1979)
※2:質問項目の安定性や一貫性を数値を数値化して表したもの。
※3:質問項目が測定しようとしているものを適切に測定できているかを数値化したもの。
※4:業者の質問項目を比較検討される際は、必ず「信頼性」と「妥当性」を確認することをお勧めします。
専門家の監修・アドバイスを反映
早稲田大学ビジネススクールの東出浩教教授にアドバイザーを務めて頂いています。独自調査は東出研究室と共同で行われ、実施から分析、報告に至るまで監修・アドバイスを 頂いています。提供ベンダー・コンサルティング企業として、決して独りよがりにならないよう、外部の中立性、より高度な専門性を積極的に取り入れています。また、この産学連携から、最新の研究成果のサービス化など、実社会により役立つものを創り出して参ります。
全国規模の独自調査を行い基準データを更新
ご依頼頂く調査とは別に、全国規模の独自調査を実施し、基準データを更新しています。従業員満足は人の感情や認識であり、環境変化に敏感です。調査から有益な情報や成果を得て頂くために、常に新しいデータをご用意しています。
※調査例2006年のサービス開始以来、のべ10万人超のお客様がご利用
多様なニーズにお応えしてきた実績から、事前準備、調査時、調査後の活用に至るまで幅広いノウハウを所持しております。従業員満足度調査(ES調査)効果的かつスムーズ に実施・活用するアドバイスをご提供できます。
調査後の活用を視野に入れご提案
準備段階から調査後の活用も視野に入れた調査設計・提案を行っています。当社は調査専業であるため、例えばコンサルティングやトレーニングなど、サービスありきの提案ではなく、貴社の調査結果、実情に合わせた活用を提案することが可能です。要望をお聞きし、貴社に最善と考えられる活用方法を、当社のパートナー企業やその他のネットワークから提案させていただきます。
リアルワンの従業員満足度調査(ES調査)の特徴
複雑な組織体系や特定の属性毎の集計にも柔軟に対応
従業員満足度調査(ES調査)は、企業や組織の現状や課題を把握することも大切ですが、結果を活用することが最大の目的です。
したがって、画ー的な調査設計ではなく、各企業、組織に応じた柔軟な対応が求められます。
例えば、企業全体だけでなく各部署や拠点レベルで質問項目を変える。結果レポートをまとめ課題を把握する。組織変更後の調査では、変更に合わせて調整を行い前回データと比較を行う。ある施策を実行した年には、その施策の効果を確かめる質問項目を作成し実施する、など多種多様のご要望があります。
それらに対応し、きめ細かな調査を実施することで、調査結果の活用が一段と進みます。リアルワンは、そのようなご要望に柔軟にお応えできることが最大の強みです。
これまでの多様な調査実績と、科学的な調査方法論(リサーチメソッド)によって、より充実した調査と活用の実現をお手伝いできます。
従業員満足度調査(ES調査)の内容
組織の活力を把握するために必要な調査項目を網羅
従業員満足度を網羅的に測定できる調査項目
従業員満足度調査(ES調査)は、大きく「全体満足」と「領域別満足」の視点から調査します。
「全体満足」とは、仕事や職場などについて全体的に抱く満足感です。(大体のところ、今の仕事に満足しているなど)、「領域別満足」とは、仕事や職場の様々な側面について抱く満足感です。(仕事内容、組織境、職場仲間、待遇など) この二つの満足により、従業員の満足感はどの程度なのか、どこに満足・不満足を感じているのか、自社の強みは何か、優先課題は何か、を把握することができます。質問票の標準的な構成は、質問項目87問+自由記述+属性情報です。回答時間の目安は15分~25分程度で完了します。
【実際の調査項目】※一部抜粋
- 能力の活用
- 従業員が、自分の能力を活かす機会について、また自分の能力と仕事内容の適合度合いについてどのように感じているか
- フィードバック
- 従業員が、自分の行った仕事の結果や成果、自身の成長について、どれぐらいフィードバックを得られていると感じているか
- 経営方針
- 従業員が、経営方針や目標をどれぐらい理解しているか、またその実行度合をどのように評価しているか
- 閣達な風土
- 従業員が、自社をどれぐらい風通しの良い、多様性のある組織だと感じているか
- 上司(配慮の行動)
- 従業員が、上司の配慮やさオートについてどのように感じているか
- 経営者(ビジョン)
- 従業員が、経営者が描くビジョンの内容やその伝わり方、知る機会についてどのように感じているか
- 給与
- 従業員が、給与とそのあり方についてどのように感じているか
- 仕事の負荷評価と褒賞
- 従業員が、仕事上の業務負荷について、どれぐらい適切な状態にあると感じているか
当社の質問票の品質
- 信賴性
- 評価項目の安定性や一貫性を数値を数値化して表したもの。一例として、評価項目の一貫性を表す「信頼性係数(ca)」は次のようになっています。
領域 | 信賴性係數(α) |
---|---|
能力の活用 | .851 |
経営方針 | .853 |
上司(配慮の行動) | .906 |
給与 | .820 |
- 妥当性
- 調査項目か測定しようとしているものを適切に測定できているかを数値化したもの。一例として、評価項目と外部変数との関係(相関係数)は次のようになって います。
組織への愛着感: 0.806(*)
離職意思: -0.550(**)
生活満足感: 0.418(**)
※上記データは、当社が2011年10月に実施した全国調査(N=2,483)の結果から算出されたものです。
0.0 ~ ±.20 | ほとんど相関がない(.00は無相関) |
---|---|
±.20 ~ ±.40 | 低い(弱い)相関がある |
±.40 ~ ±.70 | かなり(比較的強い)相関があ |
±.70 ~ ±1.00 | 高い(強い)相関がある(+1.00は完全な正の相関、-1.00は完全な負の相関) |
調査項目の調整
標準で用意している質問項目内で、使用する項目数を調整することができます。
貴社の状況、回答する従業員の負担等を検討し、調査項目の選定や削除を行います。職位や部署・部門単位などでの変更も可能です。
調査項目の追加
従業員満足度調査(ES調査)は、従業員の意識や組織風土の状態を知る絶好の機会です。
貴社がご用意する調査項目を追加して実施することが可能です。
- よくある追加項目の例
- 新たな施策導入後の実態調査
施策を実施する前の事前ヒアリング
オリジナル調査項目の作成
貴社独自の調査項目を作成することができます。
標準で用意されている調査項目は、経済的負担が少ない反面、汎用性を高めるために若干抽象的になっています。オリジナル調査項目を作成することで、貴社の状況やニーズにより即した従業員満足度調査(ES調査)を実施できます。
- 作成事例
- 生命保険会社様:営業職に特化した満足度項目、代理店チームに特化した満足度項目
ITインフラ会社様:キャリア変更、部署異動に関する調査項目
従業員満足度調査(ES調査)の実施方針
実施経験が豊富だから担当者の手間や工数が激減
一般的に、従業員満足度調査(ES調査)の実施は、全従業員への実施説明、回答状況の管理、各種案内の送付(開始・督促・終了等)等に手間がかかり、担当者の皆さんを非常に悩ませます。
当社は、調査専業として数多くの従業員満足度調査(ES調査)の実施をお手伝いし、ノウハウを豊富に備えています。
それらのノウハウで、ご担当者の手間を極力排除し、容易に実施して頂くことが可能です。
システム設定
貴社に実施して頂くことは、回答対象者リストの提出だけです。
実施に関する各種テンプレートと運営サポート
運営に関しても個別にサポートいたします。
メール配信機能、回答状況の把握
日時設定、配信対象者設定(全員 or 未回答者)等を柔軟に行えます。
また、最新回答率を随時確認することができ、回答状況に合わせて臨機応変な対応を施すことが可能です(期間延長、メール配信等)。
従業員満足度調査(ES調査)の回答方法
いつでもどこでも簡単に入力できるから、回答者がストレスなく回答可能
インターネット、冊子(紙)の2つの手段から選択でき、時間・場所を問わず実施して頂けます。
インターネットでの実施
「全従業員にPC一台」という環境でなくとも、周囲に使用できるPCがあれば可能です。
インターネットの場合
途中保存機能がついており回答が保存されるため、途中で回答を中断した場合でも、次回は中断した箇所からスタートできます。
冊子での実施
冊子を配布して調査します。可能な限りインターネットで行い、不可能な場合のみ冊子をお勧めしています
冊子の場合
一人一人に専用の返信用封筒をお付けするため、回答内容が見られる心配が少なくなり、回答者の不安が和らぎます。
また。当社が事務局を代行させて頂く場合、当社へ直接送付頂くことができ、回答者の心配を和らげることができます。
冊子実施の場合は、冊子費用、入力費用、郵送費用等の別費用が発生します。
詳しくはお問い合わせください。
従業員満足度調査(ES調査)のご報告
報告内容(A4用紙80枚程度~)
- 記述統計…全体満足、各領域別満足の統計数値(平均値、偏差値、回答数)。
- クロス集計…属性(部署、職務、性別、年齢層など)ごとの数値比較。
- 自由記述…自由記述のコメント一覧。
- 提言…分析結果からポイントをまとめて報告。
- 強み・優先課題の特定…統計解析から重要度を算出し、貴社の強みと優先課題を特定。
- キーワード集計…自由記述分析から貴社の従業員満足に関わる具体的なキーワードを抽出。
- 要約レポート…社内向け要約レポートの作成。(A4用紙10枚前後)
報告書サンプル
全社結果
ベンチマーク比較
社内属性比較
優先課題一覧
詳細項目結果
自由記述
従業員満足度調査(ES調査)の実施スケジュール
従業員満足度調査(ES調査)の費用
※上記金額に消費税は含まれます
※フィードバックセッション、コンサルティング、コーチング、研修等の実施は上記金額に含まれません
※要件によって費用は変動いたしますので、詳細はお問い合わせください
ご採用実績
-
保険業
従業員数:約17,000人
-
通信キャリア
従業員数:約11,000人
-
通信業
従業員数:約1,200人
-
土木・建築業
従業員数:約750人
-
情報サービス業
従業員数:約650人
-
製造業
従業員数:約250人
-
ITインフラ業
従業員数:約150人
インタビュー①
株式会社データホテル 代表取締役社 嶋田健作様
2012年1月1日に「株式会社ライブドア」から現在の社名へ変更。データセンター・ネットワーク関連事業に特化し事業を展開し、約8,000社のお客様にご利用されていらっしゃいます。
資本金:1億円
従業員數:167名(2013年6月現在)
代表取締役社 嶋田健作様
当社のロゴマークには“人”という文字が入っていて、これは私たちがお客様のITインフラをお預かりするという事業の中で、“人”が価値を作り、それを支えていくという当社のビジネスの特色を表しています。
様々なIT技術が生まれていく中で、マーケットや技術の変化と共にスタッフと会社がどう成長していくかが、会社の重要な要素の一つになっています。その成長の中で経営側が考えることと従業員が感じていることにギャップが発生していないか、1年間に1回知ることができる重要な機会になるのではないのかと思っています。
きちんと、従業員と向き合う方法がないものかをちょうど模索していた時期に、たまたまリアルワンの青山社長とお会いすることができて、ES調査を知ることができました。
本当にちょうど良いタイミングでしたね(笑)
会社が大きくなって売上が上がるというのは見えやすい変化ですが、本当にお客様に満足していただいているかどうかというのは、見えづらくなる時もあります。
そういうこともあり、当社では顧客満足度調査も行っていたのですが、その改善に関する議論の中で、従業員満足度が低い会社は顧客満足の高いサービスが難しいらしい、という話も出ていました。じゃあ、うちでも実際に従業員満足度を計ってみようと思い、昨年初めてES調査を受けたところ、従業員と経営側の考えるギャップが明確にでてきました。
その結果から、社員が働き続け成長する為に欲していた福利厚生や教育、たとえば英会話教室など今まで思いつかなかったことを始めたりしてきました。社員が欲しているものと会社が与えているものの違いが明確になることで色々迷わずに実施できるようになり、昨年の調査では“この会社は変革の風土はない”みたいな結果だったのが、おかげ様で今年は“変革の風土がある”と改善されている結果がでて、“良かった!!”みたいな(笑)。ちょっと嬉しかったです
ES調査をやる前と比べると、一つ一つのアクションについて、また来年この結果を見て次の改善につなげていくなど、効果的に運用できるようになりました。
インタビュー②
小嶋様:たとえば、他社サンプルの平均値が出ていますが、 他社の結果がどうで、平均値とどう紐づくなどサンプルがあればわかりやすいです。
事業貢献度=会社の優先度とも考えられるので、事業貢献度に関する質問があってもいいかなと。あとは比較属性ですね。例えば、起業10年以内とか、IT系、インフラ系とか、事業別でもう少しわかりやすい比較があると理解しやすいです。200名規模と1万人規模とではまた違うでしょうからね。
従業員満足度調査(ES調査)に関するよくある誤解と、よくいただくご質問
人の成長には“評価”によるフィードバックが重要です。
しかし同時に“評価”は緊張や抵抗を発生させます。
360度”評価”も「部下や同僚から、どう”評価”されるのか?」と必要以上に過敏になられる方もいらっしゃいます。そこでよくある誤解と、よくいただくご質問に対してお答えいたします。
- 誤解・質問
- 我々の会社は特殊な業種なのですが、対応して頂けるのでしょうか?
- 回答
- どのような業種であっても、従業員が抱く感情に大きな違いはありません。
実際に、以下のような多様な業種で、当社の従業員満足度調査(ES調査)をご導入いただいています。
業種例 建設・土木業、食料品、飲料・たばこ・飼料、衣服・その他の繊維製品、電気機械器具、 輸送用機械器具、精密機械器具、通信業、放送業、情報、インターネット附随サービス業、 道路貨物運送業、卸売業、小売業、保険業、飲食店、宿泊業、旅行業、娯楽業、廃棄物処理業、 労働者派遣業、民営職業紹介業、サービス業ほか、
- 誤解・質問
- 従業員規模が100人以下ですが、対応可能でしょうか?
- 回答
- もちろん対応可能です。ただし小規模人数の場合は、必ずしもアンケート形式ではなく、より小規模人数に即したインタビュー形式をとる方法もご紹介しています。
当社の経験を積んだ担当者が、ご本人と評価協力者一人一人に直接お話を伺い、弊社にてデータを記入し集計します。
アンケート形式では把握できない、深みのあるフィードバックができるため、特に上級の管理職の皆様には、「他にはない貴重な経験と気づきを得た」と大変好評を得ています。
- 誤解・質問
- 現地法人もあるのですが、多言語対応できますか?
- 回答
- 日本語だけでなく、英語での対応も可能です。 日本語と英語のアンケートをご利用いただくことで、例えば現地法人で働く従業員の アンケートを採ることも可能になります。ご担当者の実施後の感想として 「少し不安もあったが、現地の従業員の声が聞けて経営方針の改善に繋がった」という声も多いです。
※その他言語につきましても、状況によって対応できるものがあります。また、逐次多言語対応して参ります。詳しくはお問い合わせください。
- 誤解・質問
- 詳細すぎるデータを出すと、個人が特定できてしまいませんか?
- 回答
- 属性該当人数が3名以下の場合、その属性の結果数値はお出ししません。
また、ローデータも弊社で管理しますので、個人が特定されることはありません。
- 誤解・質問
- 個人的な意見(謙誇中傷)についてはどのように対応されますか?
- 回答
- ご要望に合わせて弊社が内容をチェックし、個人を特定できる既述名や謙誇中傷のある記述を削除する対応も可能です。 その場合、そのような意見はレポートに反映されませんのでご安心ください。